2015年〜2018年における日米企業の時価総額ランキングの変化から見えたこと｜日本の大型割安株への長期投資はおすすめ出来ない

時価総額とは企業の大きさを示す一つの指標です。今日は2015年と2018年の日米それぞれの時価総額ランキングの変化を整理し、その変化を分析することで何か今後の投資へのヒントが得られないか考えてみました。

投資初心者の僕は個別の銘柄の動向に目が行きがちです。

そこで一度市場の動向全体を見ることで何か今後の投資への手がかりが得られないかと思い、2015年の時価総額ランキングと2018年6月現在の時価総額ランキングをまとめ、割安性の指標であるPERと一緒に整理して分析してみました。

時価総額とPER

時価総額とは上の図のとおり、株価と発行済み株式数を掛け合わせて算出されたもので、企業価値を評価する際のひとつの指標となります。

式のとおり、その企業を買収するのに必要な金額の参考にもなります。発行済み株式数が大きく変化しなければ、時価総額の増加は株価の上昇を意味するため、その会社の将来の成長性を図る意味も持ちます。

一方のPERは株価をEPS（一株あたり利益）で割ったものですので、PERが低いほど割安であり、業種により目安も変わるため一概にくくることはできませんが、日本企業で15倍、米国企業で20倍くらいが平均的と言われています。

まずは無心でデータ整理します。以降に示すデータのソースは2015年のものはWikipedia、2018年のものはYahoo!ファイナンスから引用しました。

なお、一部PER等が載っていない会社については別のソースも使いましたので、多少集計時期のずれがあるため、あくまで参考値とみてください。

まずは日本企業です。正確な数字よりも全体の雰囲気を直感的に分るよう時価総額は兆円で丸めています。

この表をまず見て思うことは、トヨタだけケタ違いということ、上位陣の顔ぶれは３年前とほとんど変わっていないということです(変わった会社を色つけ表示しています）。

実に20社中14社が同じで、TOP10に関して言えば8社同じです。この３年で見るとキーエンスが一番の成長株と見えます。

下の方が入れ替わっていますが、時価総額が5兆円近辺の僅差であるため、ちょっとした市場のトレンドでここはころころ入れ替わるでしょう。

また、古い会社が多いというイメージですね。

創業でいえばソフトバンクの1986年が一番新しく、次がキーエンス（1974年）、日本電産（1973年）となります（ゆうちょ銀行とアフラックは除外）。平均年齢60歳オーバーくらいでしょうか。

表の最後の日本全体の時価総額は東京取引証券所からデータを引用しています。

日本の企業全体としてみると2015年から10％くらい増えていますが、TOP20の総額は少し減っています。

時価総額の大きい会社は日々の取引での注目も大きく、円高・円安、世界情勢の変化等を受けて株価が毎日数万円くらい簡単に動きますが、３年というスパンでみると大して変わってないということが分かります。

2016年のチャイナショックの影響はあるものの、その後のトランプラリーにより全体の時価総額が増える中、これら日本を代表する大企業の多くはその牽引役になれていないというのが実態です。

このデータからも個人投資家に中小型株が人気なのも納得できます。

時価総額TOP20の企業の割にはPERで見ると割安とされるものが多いです。

ただし、３年前から時価総額が変わっていない≒株価が上がっていないという事実を鑑みると、今の状況は割安だと捉えるよりも、その企業もしくは日本そのものの成長性が疑問視されていると捉える方が妥当でしょう。

こう考えるとPERは割安さの判断基準であるとともに、成長性の指標であることが分かります。PERだけを見た安易な割安株投資は怪我をします。

僕は大企業かつ割安株が好きなのですが、その価値観を否定する結果となってしまいました。

一応言い訳しますと、僕はこれら超巨大企業ではなく、そこそこ大企業かつ利益が伸びている会社を買っているつもりなので、上の銘柄は買ったことはありません。

日本の時価総額が大きすぎる会社の株は買うべきではない、というのが今日僕が調べて思った結論の一つです。そう考えるとこれらの影響を強く受ける日経インデックス系の投資信託もおすすめはできません。

米国の時価総額TOP10を見ていきます。こちらも直感的に掴むため、一ドル100円とした兆円表示としています。